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見積り金額 :  

お客様への注意事項

• ※ 車両本体（メーカーセットオプション含む）、ショップオプション（工賃含む）価格はメーカー希望小売価格であり、価格には、リサイクル料金、税金（消費税除く）、登録諸費用等は含まれておりません。これらの価格は参考価格であり、各販売会社が独自に定めております。
• ※ 車両本体には、車両本体価格および選択したショップオプションの合計金額に、消費税を込みにして表示しております。購入には別途、リサイクル料金、税金、保険や必要に応じて登録諸費用等がかかります。実際の販売価格の見積りを希望される場合には、「販売店に見積り依頼する」ボタンより各販売会社への請求サービスをご利用ください。
• ※ 画面上に表示されている色見本はあくまで参考であり、実際の塗装色とはご覧いただくディスプレイの表示などの特性により、異なって見える場合がございます。予めご了承ください。
• ※ ショップオプションは、お選びのグレードによりお取り付け出来ないものや、同時装着出来ないものがあります。詳しい装着条件につきましては営業スタッフへお問い合わせ下さい。
• ※ 当お見積り価格はご参考価格です。画面に表示された価格、またはその画面をプリントアウトしたものに印刷された価格は、販売価格としての効力を有しません。
• ※ 車両仕様ならびに装備が実際の車両と異なる場合もありますのでご了承ください。
• ※ メーカーセットオプションは車両ご注文時に申し受けます。メーカーの工場で装着するため、ご注文後はお受けできませんのでご了承ください。価格については販売会社が独自に決めておりますので、詳しくは販売会社にお問合せください。
• ※ エコカー減税について
  減税措置は車種・グレード・車両重量等によって適用内容が異なります。
  商品の仕様変更等により、予告なく適用状態が変わる可能性がございます。ご購入の際は必ず、最新の減税適用情報を各販売店へご確認ください。
  環境対応車普及促進税制対象車（乗用自動車）は、「クリーンディーゼル乗用車」および「平成17年基準排出ガス75％低減レベル(SU‐LEV)認定車」かつ「平成32年度燃費基準+20％」「平成32年度燃費基準+10％」「平成32年度燃費基準」「平成27年度燃費基準+10％」「平成27年度燃費基準+5％」達成車です。環境対応車普及促進税制として、新車登録時に取得税の免税・軽減措置(平成29年3月31日まで)、重量税の免税・軽減措置(平成29年4月30日まで)が受けられます。詳しくは営業スタッフまでおたずねください。
  ※ 掲載の内容は平成27年4月現在のものです。
  自動車重量税、自動車取得税の減税額は各種オプションを含まない車両重量、メーカー希望小売価格を基に試算しています。オプションを含むことで減税額が変わる場合があります。詳しくは営業スタッフにおたずねください。
  自動車取得税は、都道府県により運用が異なります。地域によっては減税額が異なる場合がありますのでご注意ください。
• ※ 自動車重量税、自動車取得税の減税額はメーカーセットオプションを含めた車両本体価格及び重量を基に自家用で試算した額を表示しています。（100円未満切捨て）但し、自動車取得税は都道府県により運用が異なります。地域によっては減税額が異なる場合がありますのでご注意下さい。また、ショップオプションを含むことで減税額が変わる場合があります。
• ※ 自動車重量税、自動車取得税の減税額は車種、グレード、登録時期等により、減税額が異なります。詳しくは営業スタッフにおたずねください。
• ※平成28年度クリーンエネルギー自動車導入促進対策費補助金（CEV補助金）について
  ●対象期間：平成28年3月14日から平成29年3月3日までに初度登録された車両（新車）が対象となります。
  ●申請書受付期間：平成28年4月20日～平成29年3月6日（必着）
  ●個別車両ごとの補助金申請書の提出期限：①平成28年3月14日～4月28日（4月最終登録日）の間の初度登録車両は、平成28年6月30日まで（消印有効）、②平成28年5月以降の初度登録車両は、車両代金の支払いを完了させた上で、初度登録日から1か月以内（翌月の前日）まで（消印有効）に次世代自動車振興センターに申請書類を送付いただく必要があります。ただし、初度登録日までに支払いが完了しない場合は、例外的に、支払いを完了させた上で登録日の翌々月の末日まで（消印有効）。
  ●補助金の申請が予算枠を超過する場合の受付期間は、別途定める終了日までとなります。
  ●補助金の支給を受けるためには、原則として、定められた期間（4年間）、当該車両を保有することが義務付けられます。
  ●詳しくは営業スタッフにおたずねください。
• ※ 自賠責保険は、適用地域別（本土、沖縄、本土離島、沖縄離島の別）、車種別、保険期間別に定められています。2013年4月1日以降始期のご契約で、本土地域の自家用乗用車37ヶ月分、検査対象軽自動車37ヶ月分、自家用小型貨物25ヶ月分を参考保険料として計算したものを表示しています。
• ※ 自動車税および軽自動車税については、お客様の地域、用途によっては異なる場合がございますので、詳細については各販売会社へお問合せください。尚、購入した年度は軽自動車税は課税されません。
• ※ 掲載されている車体画像はグレードを反映したものであり、メーカー/ショップオプションの装着は反映されていません。